新型コロナウイルスのワクチンに関して

現在、日本のワクチン接種者は人口の１%未満。病院勤務の医療従事者にもまだ完全にはいきわたっていません。

昨日は伊勢原の東海大学医学部付属病院での勤務日でしたが、師長が『陰山先生、いまだワクチンを受けていないらしいですね。
現在当院ではコメディカル、清掃員も含めて全員二回接種が終了しています。早々に受けてください。』

『私は論文上エビデンスが明確な予防対策、食事、生活習慣、予防薬内服などを実践しています。
風邪、インフルエンサにもほぼかかったことないんで、感染症にはかからない自信がありますよ。
それと都内では医療従事者にもまだ回ってきていませんし、できれば様子見でほかの方を優先していただきたいんですが、、』

『いえ、こちらでの勤務が定期的にある以上、接種は義務ではないですが、極力受けてください。伊勢原には充分量確保されてますから』と。

というわけで、来週一回目の接種を受ける運びとなってしまいました。

同時にワクチン接種後の副作用情報を入手。
接種部位の痛みやはれなどを除いた副作用（メインは発熱）、初回約数%、二回目30%強。
重篤な副作用（アナフィラキシーショック）は正式な数字は発表されていなかった。

う～ん。かなり多い！というのが率直な思いです。
ある看護師さんからは『私は38.5℃の熱発でした。ワクチンは多々うってきましたが、こんなのははじめてなんで、先生も気を付けつけてくださいよ』と。
(気をつけて！と言われも、、接種当日は寒風摩擦してからいくか、、)
ちなみに東海大学のワクチンはファイザー社のもの。

現在東海大学附属東京病院（代々木）は新型コロナ専門病院になっています。
しかしいまだ医療従事者の二回目接種が完了しておらず、地域によるワクチンのいきわたり状況は、かなり偏っているようです。
(開業医には都内23区ほぼまわってきてない)

ワクチンは上記の通り副作用はあるものの、イギリスで毎日数万人の感染者でてましたが、一気に日本より少ない２０００名程度に減らすことに成功している事実があります。
さらに１００％以上いきわたったイスラエルでも感染者は激減、副作用もインフルエンザワクチン並みとのこと。論文上では大絶賛する内容になっています。

以下舛添要一さんの論説です。

イギリスは全国民の55%にワクチン接種がいきわたり、毎日5万人感染から一気に2000人代に激減した。
他のヨーロッパは10から20%で増加傾向は止まっていない。ワクチン接種であるが、日本はG7の中で最も進行が遅い。
高齢者は4月12日から接種を始めるというが、すべての高齢者が2回の接種を完了するのはいつになるのか。　
英米のように国産の優れたワクチンを持つ国の強みを見せつけられると、自国でまだ開発できていない日本の遅れを痛感する。
今回の新型コロナウイルスのワクチン開発は非常に早かったが、それは画期的な技術革新のおかげである。
ファイザーやモデルナは、メッセンジャーRNAによるウイルスの遺伝子情報から、病原体タンパクを人工的に大量生産する手法を開発したのである。

以下は東京大学と東海大学の研究者からも同じ意見がでています。

ワクチン開発に遅れた理由

第一に、研究者も予算も足りない。
300人という研究者の数はアメリカのCDCの50分の1である、人材が圧倒的に不足している。
感染症は医学部の中でも人気の低い専門分野であり、優秀な学生は選択しない。
いわば二軍であり、それがアメリカのメジャーリーグと対戦しても勝てるはずがない。

しかし、日本にもノーベル賞級の遺伝子工学の専門家はいる。
ところが、感染研が独占体制を維持し、外部の優秀な研究者を排除している。
たとえば、ワクチン開発には安全性が確保された実験室が必要だが、最高レベルの安全性が確保されているP4レベルは国立感染症研究所にしかないのである。
少なくとも、P4レベルの研究室が最低3つは必要であり、各分野の研究者が感染研の縄張りから自由に利用できるようにならねばならない。
予算にしてもアメリカの10分1であり、2020年度予算の第一次補正で100億円、第二次補正で1400億円、第三次予算で1200億円が計上されたが、合計しても2700億円であり、これでは欧米には太刀打ちできない。

第二の問題は、十分な治験数が日本では集まらないことである。
そのために、ワクチンや新薬の承認が遅れるのである。
そこで、治験数を増やすために、海外での治験も法的には可能なので、東南アジアなどと協力するとよい。
治験によってもたらされたる研究開発の成果を共有できれば、多くの国が連携するはずである。

第三の問題は、副反応による事故の場合の免責体制が未整備なことである。
過去に厚労省の担当課長が刑事訴追されるケースがあり、厚労省はワクチンの承認に過剰に慎重になっている。
今回のコロナの場合は、ワクチン製造メーカーは免責とされるが、官僚についてはそうではない。
国会での議論が必要で治験数、承認スピードとも関連するが、第四の問題は供給の遅れである。
アストラゼネカのワクチンは血栓症を引き起こすとして、EUは30歳以下への接収を控えるようにした。
また、ファイザーやモデルナなども、世界で争奪戦が繰り広げられており、予定通りに日本に供給されるかどうか不明である。

日本がすでに契約を結んでいる3社以外のワクチンで論文上、有効なものは輸入して、接種のスピードを上げるべきだと私もおもいます。

政府がワクチン導入を開始し国民に奨励しているわけで、ワクチンの多方面からの入手は大事なミッションです。

ファイザーを採用して、ジョンソン＆ジョンソンのワクチンを採用しないのはわけがわかりません。これはエビデンスがかなりしっかりしている上に、一回の接種で済みます。
またインドワクチンは奏効率98％という論文があり、ファイザー、モデルナを超える効果を発揮しています。
さらに中国のワクチンは不活化ワクチン。従来のワクチンはすべて不活化ワクチンであり、奏効率約90％で若干ファイザー等より低めだが、唯一本物のワクチンといえるかもしれません。
政治的思惑を抜きにして、中国からの輸入も一つの選択です。

以下さらにワクチン、治療薬最新情報です。

・米ノババックスの組換えタンパク質ナノ粒子ワクチン
・ロシアのウイルスベクターワクチン
・今後のP3試験結果の公表内容次第では、独キュアバックのmRNAワクチン

ロシアワクチンはヒトアデノウイルス26型ベクターワクチンと5型ベクターワクチンをミックスしていますが、
アストラゼネカはチンパンジーのアデノウイルスをベクターにしており別物です。

ラクダ科動物のナノ抗体（ナノボディー）は治療用医薬としての利用で、ワクチンではありませんが。
ナノ抗体は
・点鼻薬・吸入薬としても利用できる
・分子の大きさが通常の抗体よりもはるかに小さいので、ターゲット分子の内部に侵入して結合できる
・分子が小さいので微生物による大量合成が可能
ワクチンというよりも治療薬として国が開発を支援してほしいと思います。

ワクチンは国を治す武器になりえます。しかし個人には予防と副作用という両刃である認識は必須ですが。

そして私が個人的に不思議に思うのは、中国がたどった終息への道に興味を示す情報が日本ではあまりにもすくないことです。
中国がワクチンではない手法で、終息にむかわせたことは事実です。その理由を厳密に紐解いた情報を日本でも積極的に行政単位でだしていくべきだと切に思います。

中国での厳重な封じ込めはSARSの際の教訓が生きています。
徹底して感染者およびその周辺の方々の検査さらに疑わしい期間の隔離。
さらにコンピュータシュミレーションで明確になった科学的根拠をもった攻めの予防法、漢方薬などを政府が国民に強く推奨したことです。
(2020年3月18日に発表)
手洗い、うがい、マスク、戒厳令という守りの予防の強要だけでなく、攻めの予防の情報提供です。

日本ではロックダウンはできませんが、論文に基づく情報提供はできるはずです。

エビデンスが固まっていてすぐにできること、例えば一日30分の日光浴などは日本でも政府が積極的に国民に実践を訴えかけるべきだと思います。

我々は4月21日に記者会見を開き、論文上予防につながる攻めの予防の具体的方法(食材、ハーブ、リスクファクターの阻止など）をお伝えする予定です。
また高輪クリニックで投稿し国際的に公開されている論文、新型コロナ予防漢方薬、清肺排毒湯に関して詳細お伝えいたします。

新型コロナ対策、清肺排毒湯に関して